報告者：ヤンゴン/東京事務所 新石

昨年の報告の通り、これまでヤンゴン事務所の後方支援能力を高めるため、オンラインで様々な研修を行なってきました。いろいろなツールにも慣れ、研修も一段落したため、今度は実践編として、毎月1回程度「情報共有セッション」をすることになり、2月からスタッフ持ち回りで発表し合っています。

自分たちが学んだこと、課題や解決法などを伝え合うことで、知識の定着や活動への理解を深めて、団体内部の情報共有も進めようという目的があります。

第1回目は2月4日に開催し、私が東京事務所（本部）の活動について発表しました。かつては日本に招聘した現地スタッフたちに同様の活動紹介をしたことがありますが、コロナ等の影響で、そうした事務所間の情報共有の機会をなかなか持てていません。オンラインという方法にお互いに慣れてきた現在だからこそ、実現できたセッションでした。


（ちなみにヤンゴンのスタッフたちの関心を集めていたのはフルクルでした）

そして、第2回目は3月3日に行ないました。先日発行したBAJのPSEA（性的搾取・虐待の防止）ガイドラインについてヤンゴン事務所の現地リーダーが発表しました。内容がBAJミャンマー事務所全体におよぶテーマのため、マウンドー事務所からもスタッフたちが参加しました。

国際協力の世界ではPSEAは重要でセンシティブな内容です。具体的にどのようにコミュニティに周知するのか、そうした事態が発覚した際の連絡方法など、議論が白熱しました。オンラインですが、異なる事務所同士が一堂に会して議論している雰囲気が懐かしく、コロナ前に実施していた年次会の雰囲気を思い出しました。

（BAJのSEAに対する方針を説明）

第3回目は記事執筆時には未実施ですが、3月28日と29日の二日間に分けて実施予定です。こちらは不正防止に関するガイドラインの発表で、こちらも全事務所に関連するテーマのため、マウンドー事務所のスタッフたちも参加予定です。初めてスライドを作成するスタッフも多く、気合いが入っています。オンラインですので、もちろん東京事務所のスタッフも参加します。

（第二回目セッションの終盤、白熱した議論で消耗気味の参加者の面々）

オンラインだからこそ、積極的に事務所間の交流や情報共有を進めていきたいという思いを新たにしています。出張や駐在ができなくなってしまった状況で、この情報共有セッションが私たちにとって一つの重要な試みになっています。

次回も（最後に消耗しない程度に）活発な議論の場が生まれたらと願っています。



（こちらは第一回目の様子。東京からはボランティアメンバーの方にも同席していただき、BAJの市民団体としての一面を現地スタッフたちに伝えました）